昭和22年の神奈川新聞には、小田原蒲鉾組合では、正月用煉り製品配給、資材確保に努力している。配給対象は、小田原・藤沢・川崎の三市民で、薩摩揚げ一人2枚の確保に見通しがついた。出来れば若干でも板付蒲鉾を食膳に送りたいと、資材入手を手配していると報じられ、復興への意欲、小田原蒲鉾の名声回復への努力が伺える。又、底曳き網漁業の操業海域の制限・緩和によって、グチの漁獲量も回復の兆しをみせ、板付蒲鉾も復活し始めた。
昭和25年以後、製造工程に本格的に機械化が進み、板付蒲鉾の生産高が向上した。ところが韓国が、李ラインを設定して、原料魚のグチの操業海域に制限がしかれたため、昭和29年になると漁獲が減少する事態が起こる。そのため漁獲量は大幅に減少し、魚価は暴騰した。
※ 李承晩ライン:1952年1月18日~1965年日韓漁業協定の設立まで
※ 昭和42年小田原漁港完成。翌年、小田原魚市場完成、営業開始。
※ 昭和51年(1976年)200海里規制制定